建設業では、従来から日常業務の合理化・効率化をいかに図っていくかが大きな課題でした。そしてその解決策の一つとして業務の情報化があげられ、建設業においても、大型コンピュータやオフィスコンピュータ、パーソナルコンピュータ等の情報機器が急速に普及しつつあります。しかし、これらの情報機器の利用は、あくまでも自社内における業務の情報化にとどまっており、企業と企業との間の情報交換にはあまり利用されていません。
これに対し、企業間の情報交換の有力な手法の一つとして、EDIがあります。コンピュータと通信を利用して、必要な情報（例えば見積回答書）を企業間で交換することにより商談や取引の事務を処理することです。
しかし、コンピュータ内でのデータ形式は企業ごとにまちまちです。例えば、A建設の設備見積依頼データとB建設の設備見積依頼データとでは、その形式はかなり異なっているはずです。これらのデータをそのままの形式で送られると、C電設は自社の業務処理に適合するように変換や読み替えをしなければなりません。当然ながら、設備見積回答を送る時にもこの変換作業が必要になります。C電設にとっては、取引のある建設会社が増加してくるにつれて、この変換作業が耐えがたいはどの量になり、円滑な情報交換に支障をきたします。
このためCI-NETでは、設備見積依頼回答に用いるデータの形式に関して建設業界全体で標準的な規約を定め、A建設やB建設は自社のデータを標準的な形式に変換して送り、受け取った C電設は自社の形式に変換しなおしてパソコンに取り込みます。
このような変換作業は一見面倒なように思われますが、各企業とも自社形式のデータと標準的な規約で記述されるデータとの変換を行うシステムを一度構築しておけば、相手企業のコンピュータの機種やデータの形式に関係なくそのコンピュータに入っているデータを人手により再入力する必要なく自社のコンピュータにデータを取り込むことができます。また、その逆に、自社フォーマットのデータを相手企業のコンピュータに送り込むこともできます。取引相手企業が増えていっても、相手先ごとに個別のシステム開発は必要ありません。